PJP-25UR(B)のダウンロード

PJP-25UR (ファームウェア Ver.2.01 / コントローラ Ver.2.00)

[重要]
ファームウェア ver.2.01をご使用いただくためには、PJP-25URコントローラをver.2.00にアップデートする必要があります。当アップデータをダウンロードのうえ実行することにより「ファームウェアとPJP-25URコントローラ」を同時にアップデートできます。

PJP-25URコントローラはWindows 8.1, Windows 8, Windows 8 Pro, Mac OS 動作保証外です。

Version 2.01 (更新日:2013/09/05)

PCと接続しているUSBケーブルを何度も抜き差しした場合、認識しなくなる不具合を修正しました。

Version 2.00 (更新日:2013/01/24)

工場出荷状態時のオーディオ入力レベル値を、+12dBに変更しました。
(ファームアップだけでは、入力レベル値は変更ありません。初期化が必要です。)

シリアル番号 DPB030001以降をご利用の場合、PJP-25URコントローラからマイクスピーカーモードの切り替え機能を削除しました。

Version 1.19 (更新日:2009/01/09)

帯域を多く使う他のUSB機器と同時に使用したときに動作が不安定になることを改善しました。

コントロールアプリをご使用される場合、Ver. 1.21以前のものはご使用になれません。

コントロールアプリからのマイクスピーカーモード/スピーカーモードの変更で再起動するようになりました。

[注意]
マイクスピーカーモード/スピーカーモードの変更をする際には、アプリケーションとの接続不具合や動作不良が発生する可能性がありますので、使用中のアプリケーション(Web会議・メディアプレーヤー等)は事前に終了してください。


・スピーカーモードで、ワイド/モノラルを選択中、マイク&スピーカーモードに切り替え、再びスピーカーモードにした時は、必ずステレオが選択されるようになりました。
・SHORTCUTキーに「マイク&スピーカー/スピーカー切り替え」がアサインされている時、スピーカーモードを選択中にUSBケーブルの抜き差しすると、スピーカーモードから開始します。

スピーカーモード時のマイクミュート解除で再起動するようになりました。

PJP-25URアップデータ

*PJP-25URのファームウェアとコントロールアプリのアップデート/インストールを行います。
*コントロールアプリがインストールされている環境では、ファームウエアの更新が不要な場合はコントロールアプリのみ更新することができます。

コントローラ Version 1.23

ファームウエアをver 1.19にする場合、コントロールアプリは必ずver1.23にしてください。

ver1.19以降のファームウェアでは「マイク&スピーカー」←→「スピーカー」モード変更時に、PJP-25URが再起動する旨の確認メッセージを表示し、了解が得られたときのみモードが変更されます。

確認メッセージは以下の操作の時に表示されます。
・アプリ上の「マイク&スピーカーモード」ボタンが押されたとき
・アプリ上の「スピーカーモード」ボタンが押されたとき
・アプリ上のウィザード完了時、モードが変更されていたとき
・「スピーカーモード」時にアプリ上でマイクミュートが解除されたとき
※PJP-25URのショートカットで変更されたときやOSで変更されたときには表示されません。

PJP-25UR再起動中にダイアログを表示するようにしました。
ダイアログは以下の場面で表示されます。

<本体のファームウェアが1.10以降の場合>
・「USB経由マイクスピーカ調整」が変更されたとき
・リセットに伴い、再起動が必要なとき

<本体のファームウエアが1.19の場合>
・「USB経由マイクスピーカ調整」が変更されたとき
・リセットに伴い、再起動が必要なとき
・アプリの「マイク&スピーカー」ボタンが押されたとき
・アプリの「スピーカー」ボタンが押されたとき
・本体ショートカットで「スピーカー」モードが変更されたとき
・スピーカーモード時に本体もしくはアプリの「MIC MUTE」ボタンが押されたとき
・設定ウィザード完了時、モードが変更されていたとき

ダイアログは、コントローラのウインドウが非表示となるとき、およびPJP-25URを認識してコントロールウインドウを初期化するときに閉じます。

ファームウェア Version 1.17 (更新日:2008/08/25)

エコーキャンセラーが改善されました

「使用環境」設定を新たに作成し「エコーキャンセラー効果」設定を廃止しました
・「使用環境」設定は“標準”モードと“会議室専用”モードの2種類です。
・標準モード:オフィスやオープンスペースでの利用も可能なモードです。
・会議室専用モード:静かな環境で広い範囲の収音を可能にする高感度モードです。

本体のパネルキーにより「使用環境」設定を変更できるようになりました
・"MENU"キーと"-"キーの同時押しで「標準」モードが選択され、センターLEDが3秒間点滅します。
・"MENU"キーと"+"キーの同時押しで「会議室専用」モードが選択され、3個のLED全てが3秒間点滅します。

マイクの収音量を最適化し、明瞭度をあげました
・デフォルトの収音量を下げて必要以上の音を採らないようにしました。
・Ver.1.13のマイクレベル調整0dBと同等の収音量が必要な場合には、コントローラのマイクレベル調整でスライダー位置を
    ・"標準"モードの場合:中央より大目盛一つ分大きく
    ・"会議室専用"モードの場合:中央付近
にしてください。

ファームウェア Version 1.13 (更新日:2008/07/17)

Windowsからのマイク、スピーカーミュートに対応しました

スピーカーモードがステレオ、ワイド時の音質を改善しました

ファームウェア Version 1.12 (更新日:2008/03/04)

エコーキャンセラーが改善されました(音質改善)
エコーキャンセラーの機能を改善しました。

マイクレベルを修正しました(仕様変更)
マイクゲインが高いため通信アプリケーション(WEB会議等)の設定によっては音質が悪化することがあったためマイクゲインレベルを修正しました。これにより収音範囲の初期設定値が若干狭くなります。なおPJP-25URコントローラのマイクレベル調整でマイクレベルをあげることにより収音範囲の調整が可能です。

USB経由のマイク&スピーカ調整選択機能を追加しました(機能追加)
パソコンのサウンド設定からPJP-25URのマイク/スピーカレベルを調整させるか選択できるようにしました。初期設定はオンです。

マイク音声帯域選択機能を追加しました(機能追加)
マイク音声帯域を選択する機能が追加されました。適切な音声帯域を選択することにより、最適な音質で通信アプリケーション(Web会議等)を利用することができます。初期設定値は「ノーマル」(7kHz帯域)になります。

スピーカーモードを追加しました(機能追加)
スピーカーの再生方式設定に「ワイド」モードを追加しました。

ファームアップ方法を追加しました(機能追加)
ファームウェア(binファイル)をパソコンにダウンロードしてから、PJP-25URに転送できるようになりました。

*詳しくは「PJP-25URの使い方」P12~13,19 及び「PJP-25URコントローラ」ヘルプをご参照ください。

ファームウェア Version 1.04 (更新日:2008/01/16)

ノイズキャンセラ、エコーキャンセラが改善されました(音質改善)
ノイズキャンセラ、エコーキャンセラの機能を改善しました。

エコーキャンセラモードのデフォルト値を変更しました(仕様変更)
エコーキャンセラモードのデフォルトを中に変更しました。

ファームウェア Version 1.02 (更新日:2007/12/21)

ノイズキャンセラが改善されました(音質改善)
ノイズキャンセラの機能を改善しました。

オーディオ出力の設定値を下げました(仕様変更)
オーディオ出力の値を-12dB落としました。

使用許諾


ソフトウェアのご使用条件

ヤマハ株式会社(以下「弊社」といいます)では本ソフトウェアのお客様によるご使用およびお客様へのアフターサービスについて、<ソフトウェア使用許諾契約>を設けさせていただいており、お客様が下記条項にご同意いただいた場合にのみご使用いただけます。

本ソフトウェアをご使用いただく前に、本契約書を充分にお読みください。お客様が本ソフトウェアを使用可能な状態にされた(ダウンロード、インストールその他の行為を含むがこれに限定されない)時点で、本契約書にご同意いただいたものとみなします。ご同意いただけない場合は、ダウンロードまたはインストールを中止するか、本ソフトウェアのファイルを削除してください。


ソフトウェア使用許諾契約

  1. 著作権および使用許諾
  2. 弊社はお客様に対し、本ソフトウェアを構成するプログラム、データファイル及び、今後お客様に一定の条件付きで配布され得るそれらのバージョンアッププログラム、データファイル(以下「本ソフトウェア」といいます)を、お客様ご自身が所有または管理するコンピュータ、楽器または機器においてのみ使用する権利を許諾します。
    これらの本ソフトウェアが記録される記録メディアの所有権は、お客様にありますが、本ソフトウェア自体の権利及びその著作権は、弊社または弊社のライセンサーが有します。


  3. 使用制限
  4. 本ソフトウェアは著作権を持つ情報を含んでいますので、その保護のため、お客様が本ソフトウェアを逆コンパイル、逆アセンブル、リバース・エンジニアリング、またはその他の方法により、人間が感得できる形にすることは許されません。
    本ソフトウェアの全体または一部を複製、修正、改変、賃貸、リース、転売、頒布、または本ソフトウェアの内容に基づいて二次的著作物をつくることは許されません。
    本ソフトウェアをネットワークを通して別のコンピュータに伝送することも許されません。
    本ソフトウェアを利用することにより入手できる著作権曲については、商業的な目的で使用すること、著作者の許可無く複製、転送または配信したり、不特定多数にむけて再生および演奏すること、入手できるデータの暗号を権利者の許可無く解除したり、電子すかしを改編したりすることは許されません。
    また、本ソフトウェアを利用して、違法なデータや公序良俗に反するデータを配信することや、弊社の許可無く本ソフトウェアの利用を前提としたサービスを立ち上げることは許されません。


  5. 終了
  6. 本使用条件による使用許諾は、お客様が著作権法または本使用条件の条項に1つでも違反されたときは、弊社からの終了通知がなくても自動的に終了するものとします。
    その場合には、ただちに本ソフトウェアとその複製をすべて廃棄しなければなりません。


  7. 製品の保証
  8. 本ソフトウェアが所定の機能を発揮しない場合等には、お客様は、本ソフトウェアを再ダウンロードまたは再インストールすることができます。
    弊社はそれ以上の保証はいたしません。
    本ソフトウェアの品質と性能についての一切のリスクはお客様のご負担となります。お客様が本ソフトウェアを入手された後の本ソフトウェアの保存・管理については、弊社は一切責任を負いません。
    お客様が入手された本ソフトウェアの消失については、その理由に関わらず弊社は再度供給する一切の責任を負いません。


  9. 責任の制限
  10. 弊社は、本ソフトウェアの使用、またはそれを使用できなかったことにより生じた直接的、派生的、付随的または間接的損害(データの破損、営業上の利益の損失、業務の中断、営業情報の損失などによる損害を含む)については、通常もしくは特別の損害に拘わらず、たとえそのような損害の発生や第三者からの賠償請求の可能性があることについて予め知らされた場合でも、一切責任を負いません。


  11. 第三者のソフトウェア
  12. 弊社は、本ソフトウェアとともに、第三者のプログラム、データファイルおよびそれに関するドキュメンテーション(以下「第三者ソフトウェア」といいます)を提供する場合があります。
    別の規定に従い取り扱われるべき旨の記載が、本ソフトウェア付随のマニュアルに記載されている場合には、本使用条件にかかわらず、その別の規定に従い取り扱われるものとし、弊社によるアフターサービスおよび保証などについては、以下の規定が適用されるものとします。
    弊社は、第三者ソフトウェアに関しての操作方法、瑕疵その他に関してアフターサービスを提供するものではありません。
    弊社は、第三者ソフトウェアの商品性、および特定目的に対する適合性の保証その他一切の保証を、明示であると黙示であるとを問わず、一切いたしません。
    第三者ソフトウェアの使用もしくは機能から生じるすべての危険は、お客様が負担しなければなりません。
    弊社は、第三者ソフ卜ウェアの使用、またはそれを使用できなかったことにより生じた直接的、派生的、付随的または間接的損害(データの破損、営業上の利益の損失、業務の中断、営業情報の損失などによる損害を含む)については、通常もしくは特別の損害に拘わらず、たとえそのような損害の発生があることについて予め知らされた場合も、一切責任を負いません。


  13. お客様がアメリカ合衆国政府またはその関連機関である場合の制限
  14. U.S. GOVERNMENT RESTRICTED RIGHTS NOTICE:
    The Software is a "commercial item," as that term is defined at 48 C.F.R. 2.101 (Oct 1995), consisting of "commercial computer software" and "commercial computer software documentation," as such terms are used in 48 C.F.R. 12.212 (Sept 1995). Consistent with 48 C.F.R. 12.212 and 48 C.F.R. 227.7202-1 through 227.72024 (June 1995), all U.S. Government End Users shall acquire the Software with only those rights set forth herein.
    本条において、"the Software"という語は、本契約における「本ソフトウエア」を意味するものとします。


  15. 一般事項
  16. 本契約は、日本法の適用を受け、日本法に基づいて解釈されるものとします。万一、この使用許諾契約に関連してお客様と弊社との間で紛争が生じた場合は、東京地方裁判所を専属的合意管轄裁判所とします。


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